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クイックインサイト

21世紀初頭、大胆なビジョンを基点に生まれたSitecore。そのCMSとDXPは、マーケティング担当者が開発者の手を借りずに、記憶に残るパーソナライズされたオンライン体験を提供するために開発されました。

5人の友人が描いた、大胆なビジョン

1998年、友人同士だったトーマス・アルバート、ヤコブ・クリステンセン、ピーター・クリステンセン、オーレ・トラーネ、マイケル・サイファートの5人が、Sitecoreの前身となるシステム統合会社Pentia A/Sを設立。Microsoftの技術で構築されたWebサイト実装に特化してスタートしました。Webサイトを次々と開発していたトラーネは、プロセスを自動化するためのスクリプトを書き出すことにしました。当時の彼は想像もしていませんでしたが、それがSitecoreの記念すべき最初のコードとなったのです。

Webサイトの実装をおこないながら、チームはデジタルマーケティング担当者の将来像について考えるようになりました。マーケティング担当者が開発者に頼らずに、有意義かつエンゲージメントの高いオンラインブランド体験を自ら発信できるようになったとしたら? 翌年、5人はSitecore製品の初版リリースによって、デジタルコンテンツを管理する新手法を確立しました。そして2001年にSitecoreを創業し、サイファートがCEO(最高経営責任者)に就任。CMS市場に旋風を巻き起こしました。

海外進出への戦略的な道のり

2002年、Sitecoreはコペンハーゲンとウクライナにオフィスを開設。しかし、デンマークのIT企業と一線を画す本当の要因は、アメリカにおける早期拡大にありました。

あらゆるソフトウェアやドキュメントを英語で記述するという、創業以来とってきたグローバル戦略が功を奏し、2004年にアメリカ、2005年にイギリス、2007年にはオーストラリア市場へと参入。

私たちが創業期に決定した重要な戦略は、英語の使用だけに留まりません。ほとんどの大手IT企業が静的HTMLページからコンテンツを配信する時代に、Sitecoreは開発チーム主導で動的ページやコンテンツを配信。当時はまだ予想していなかったことですが、この決定こそが、今日のDXP業界トップへと駆け上がる道筋になったのです。

「Webコンテンツ管理の時代は終わった」

2006年、サイファートは役員陣に対して「これまでのWebコンテンツ管理の時代は、終焉を迎えた」と述べています。SitecoreはCMS市場を牽引するリーダー企業に成長していましたが、彼は単に「Webサイト用タイプライター」を作るだけでは満足できなくなっていたのです。

度重なる議論の末、チームは新しい計画を考案します。

その頃は、多くの企業がSNSをお客様や見込み客とのコミュニケーションに活用し、市場分析の重要性に気づき、MA(マーケティングオートメーション)導入を始めた時期です。しかし、これらのシステムはWebサイトから切り離されており、ほとんどの場合、統合が困難でした。そこで、Sitecoreはオールインワン化を目指しますが、ひとつの大きな問題が立ちはだかります。

多くの企業がサービス拡大時におこなう、企業買収のための資金が不足していたのです。Sitecoreが新たなサービスを提供するには、データ統合型プラットフォームを自社でゼロから構築する以外の手段は残されていませんでした。

決して平坦な道のりではなく、無謀な挑戦だと思われていましたが、2年後にSitecoreはDXPの初版リリースに成功します。このプラットフォームによって、Webサイト訪問者の情報を一元管理し、パーソナライズされたデジタル体験を演出・配信することが可能になりました。こうして、今日のSitecore® Experience Platform™(XP)のベースが築かれたのです。

デジタル体験を生み出すトップ企業として

Sitecoreのテクノロジーが発展するにつれて、グローバルでの存在感も大きくなっていきました。2007年のオーストラリアオフィス開設後、2008年にはオランダとスウェーデン、2009年に日本、2010年にはカナダとドイツに進出。2012年にはシンガポールとフランス、2015年にベルギー、マレーシア、中国、インドネシア、2016年に香港、そして2017年には中東とインドにもオフィスを設けました。

現在、Sitecoreはデジタル体験におけるイノベーションを先導しています。数々の受賞をはじめ、業界トップの調査会社からはマーケットリーダーとして認定され、業界・ビジネスモデル・地域を問わず、多くのお客様から推薦の声をいただいております。私たちはこれからも"Own the experience®"というスローガンのもと、世界中の組織がそれぞれのお客様や支持者、支援者のために「個客」体験を演出できるよう、まい進してまいります。